変わる、揺れるダンス界。2015 ～第２回～ プロ選手会のあり方

色々あり揺れてます、ダンス界。

日本インター2015問題、風営法問題、団体再編問題などなど、今年から新しく変わっていくだろうと思う動きや、こうなったら良いんじゃないかというようなものを、スモールメディアの運営者として、プロ競技ダンス選手として、プロダンス教師として、筆者の思いをつづるコラム形式で書いていくことにします。

２０１５年のダンス界は、問題山積！その時のプロ選手会のあり方とは

日本インターの問題、JBDF分裂や競技ダンス団体再編に関する問題などなど、問題が山積みです。

コラム第2回は、それらの問題に直面している、「プロ選手会のあり方」について考えてみたいと思います。筆者もプロ選手ですので、気持ちが溢れるコラムになった気がします！？

プロ選手会に必要なものとは？

筆者は、「プロ選手会は何の目的があるのか」と問われれば、主に以下の３つの目的があると思っています。
１．「プロ選手同士が協力し、選手の技術向上を目指す」
２．「競技団体とプロ選手会が協力し、より良い競技会運営を目指す」
３．「１，２を含み、ダンス界発展を目指す」

その中で、例えば、教師業のための選手会の行動は、「選手の生活基盤を支えることで１の目的達成を補助する」形として、１に含まれるでしょう。
プロ選手会が競技団体に意見を言うのは、２に含まれます。

１については、それぞれの選手会がそれぞれの形で実行していることでしょう。技術講習会や練習会を行う団体も多いと思います。(それぞれ既に動いているので、今回のコラムでは主に扱いません)

ただ、２については、競技団体に対して、プロ選手会はまだ弱い立場にあるように思います。

今回のコラムでは、プロ選手会の立場からの交渉力について特に書きたいと思います。

弱い立場にあり、交渉力が低い選手会の現実

日本インター2015の問題を見ても、プロ選手会の交渉力が低い現状が垣間見えます。
他の団体のプロ選手会も、問題を抱えているところもあり、今後それらが表に出てくるかもしれません。

では、なぜ選手会の交渉力が低いのでしょうか。

原因は下記のようなものです。

「ダンス界の師弟関係が交渉の邪魔をしている」
競技団体の役員は、プロ選手会所属の選手が習うコーチャーであることも多く、その師弟関係が正常な交渉を妨げているという問題があります。

「交渉に関した専門家がいない」
プロ選手会はプロ選手のみで構成されることがほとんどで、交渉にあたる専門家がほぼいないのが現状です。

「法的な力が少ない」
競技団体とプロ選手会は、互いに意見を言い合い、要求し合います。要求はまとまらないこともあります。意見交換を経て修正しながら結実することもあります。

ただ、競技団体が競技会を運営するので、「運営の立場である競技団体の方に対し、要求する立場であるプロ選手会」ということが多いと思います。

その中で、競技団体は、プロ選手会の意見を無視したり、拒否することが出来ます(ただ、競技団体の人も、聞くべきだと思っている人が大半でしょう)。

競技団体とプロ選手会の交渉がまとまらず、それでもプロ選手会が強く要求するには抗議活動をすることが出来ます。

ここで、プロ選手会の抗議活動としてはどのようなものがあるか考えてみましょう。

一つは、選手との契約不履行や、契約と実際との逸脱などを理由に選手の登録費を下げろと要求するなど、民法上の問題にする方法があります(これについては、どれくらいの力を持つか難しいです。ただ、法律の問題となると弁護士費用や訴訟費用、そして手間がかさみます。それらを避けようとする気持ちが生まれるので、ある程度の力は期待できます)。

他にも、正当な手続きにのっとっていれば、所属選手にボイコットをお願いすることも可能でしょう(事実でないことを理由にボイコットをお願いしたり、ボイコットを強制してしまうと業務妨害となる可能性などもあり、正当な手続きが重要です)。

ただ、労働組合に許されるストライキのような団体行動は出来ません（労働組合法における労組ではないので）。

選手会と競技団体が協力する仕組み作りが大切

「ダンス界の師弟関係が交渉の邪魔をしている」という問題は、ダンス界の構造の問題ですので、一朝一夕に解決は難しいでしょう。

「交渉に関した専門家がいない」という問題は、交渉に関する専門家を必要な時に雇うという方法があります。しかし、費用がかかります。費用と問題の大きさを計りにかけたときにどちらが良いか判断することになるでしょう。

「法的な力が少ない」という問題に関しては、実行には弁護士が必要で、対抗するにはやはり費用の問題が大きくなります。労働組合にするという方法もありますが、費用もかかり、法的な力を持つということを嫌がる先生もいます（相互互助でやっているという思いに反する、集まって力を持つと怖い、などなど）ので、難しい問題です。

競技団体とプロ選手会の力のバランスを取るためにも、上記のような交渉方法が有る(もちろん他にもあります)と知った上で、意見交換や協力しあう仕組みをつくるが現実的ではないでしょうか。

仕組みについては、規約に記載する、など明文化は必要でしょう。

それでも協力体制が上手くいかなかったときは、交渉に関する専門家を雇い、法的な力を持つ方法を行使するなどの手段をとることになるでしょう。そういったことに備えて、プロ選手会はそれなりの資金の備えを持っておくことも必要になると思います。

競技団体とプロ選手会の協力の先にあるダンス界の発展

今回は交渉力について主に書きました。

交渉という戦いについて書きましたので、力でやりあうため、という印象のコラムに見えたかもしれませんが、筆者が一番大切だと思っているのは、「競技団体とプロ選手会が協力し合うこと」です。協力し合うためには、力も必要な時があります。

協力し合うための仕組みを作る。

それが、今後の競技団体とプロ選手会の間に望まれているのではないかと筆者は思います。

さて、次はプロ選手会統一の動きについて、筆者の思いを書きたいと思います。